今日は現役教員として「現役教員の留学は可能かどうか」について現実を語っていきたいと思います。
まず、「現役教員の留学は可能かどうか」について、単刀直入に言うと
「可能」
です。
しかし、もしかするとあなたのイメージする「可能」ではないかもしれません。
それを次に説明していきたいと思います。
給与が発生しない！（＝休職して留学をする）
まず、第一の前提として、留学中は給与が発生しません。
つまり休職をしての留学が基本となります。
なので、貯金を崩しての生活を強いられます。
また、多くの学校の場合「誓約書」を書かされるでしょう。
内容は、「帰国後教員として00年以上は勤めること。」や「学校に還元すること。」といったことが多いようです。
また、「00年」のところは多くは2.3年のようです。
奨学金制度や自己啓発制度などを利用し学費は浮かせる！
休職をしての留学は、けっきょくのところ企業と変わりません。
なので、ある意味、メリットでもデメリットでもないごく当たり前の部分です。
しかし、現役教員の留学では少しメリットの面もあります。
それは、援助金の制度が充実しているということです。
例えば、公立教員であれば、自治体によって、国際理解研修制度たるものも多くあります。
また、私立教員であっても、自己啓発制度で学費として奨学金を支給する団体も多くあります。
ただ、どちらにせよ、「選考」があるので、あなたが選考に値する人材である必要があります。
語学留学は無い！あくまで「教育」を学ぶ
「留学」というと、イメージするのは「語学留学」ではないでしょうか。
しかし、教員の身分を保った状態での留学は、あくまで「語学留学」ではなく「教育を学ぶための留学」でなければなりません。
つまり、ただの語学留学であれば、休職ではなく退職をする必要があるでしょう。
ただ、もし、語学を学びたい、けれども退職はしたくない、という場合の対処方法を次に紹介していきます。
語学を学びたいなら「青年海外協力隊」
青年海外協力隊（JICA）では、教員の募集もかけています。
私の友人も同様の方法で、公立小学校教員の身分を保ちながら、青年海外協力隊となりました。
もちろん、現地では「教員」としての活動が求められます。
ですが、外国語がしゃべることができるか、については応募要件にありませんし、日本語しかしゃべることができない人も多く採用されています。
研修制度も充実しているので、ほぼ100％現地の言葉を習得して帰国することができるでしょう。
さらには、給与も発生するため、貯金を崩す必要もありません。
また、経験者からはよく現地での活動においてお金を使用する場面が少ないと聞くので、その面でもお金がたまりやすいというのはメリットでしょう。
今回は現役教員の留学について紹介していきました。
ぜひ、参考になると幸いです。
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